世界同時株安は本当に米金利上昇のせい？いつか下がる株価へココロの準備を。
林FP事務所
ここ数日、米国株、日本株含め
世界的な同時株安になっていますね。
特に米国株は2008年からここまで
かなりのペースで上昇を続けてきましたから
いつか下がるのはある意味予定されています。
永遠に上がり続ける株もなければ
永遠に下がり続ける株もありません。
備えましょう。
今回の世界同時株安を各メディア記事から分析
今回の下落では、各メディアは概ね
「米国金利の上昇ピッチが早いせい」だとしています。
【日経新聞】
米金利上昇を震源とする株安は2月、4月に続き今年3度目。今回が違うのは、長期金利が7年半ぶりの水準まで急ピッチに上昇した点だ。
【毎日新聞】
同日公表された物価関連指数が上昇したことから、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が物価上昇抑制のために金利の引き上げペースを速めるとの見方が台頭。
【ウォール・ストリート・ジャーナル】
市場ではここ1週間、米景気の力強さを受けた金利上昇やインフレ高進、借り入れコスト増大による企業収益の下押しへの懸念が広がっていた。
日経新聞の記事によれば米金利上昇が
急ピッチだったからとのことですが
上昇幅が急ピッチなのはなにも
昨日いきなり認識したわけではありません。
それ以前の、何ヶ月も前から
急ピッチであろうことは認識されていました。
（ちなみにFRBは「2.0から2.5%の緩やかな利上げ」と表現しています）
【図解・国際】米政策金利の推移（JIJI.com）
ですから、今回の下げの理由としては
ちょっとインパクトが弱いだろうと思います。
毎日新聞の記事であれば、物価関連指数の上昇が
同日認識されたとのことですから
確かにそれっぽい理由ではあります。
またウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）の記事では
ここ1週間、米景気の力強さを背景とした金利上昇リスク等が
認識されていたとのことですから、例えばそれが下地となり
物価関連指数の上昇が下落のトリガーになった可能性は
ありそうです。
毎日新聞が指摘しているのは恐らく
9月の米国生産者物価のことかと思いますが
先月比で3ヶ月ぶりに上昇したとのことですから
これを受けて金利上昇リスクを再認識したのかもしれません。
米生産者物価指数：９月は前月比0.2％上昇－３カ月ぶりプラス（Bloomberg 2018.10.10)
ただ、逆に言えば3ヶ月前もプラスだったわけで
じゃぁなんで今回だけ株安になったのか？
といわれるとよく分からないわけです。
また、前年比で見ると+2.6%と、
予想の+2.7%を0.1ポイント
下回る結果になっています。
ですから、可能性は低いかもしれませんが
「材料出尽くし」や「失望売り」が引き金となった
可能性も否定できません。
…とまぁ、突っつけばいろいろ出てくるわけです。
こうした分析の常である
「推測の域を出ない」ことは
理解しておく必要があります。
確定的に「これが理由です」とは
誰も言い難いわけですね。
それゆえ金利上昇ペース以外の理由として
米中貿易摩擦であるとか、新興国の景気下押しリスクだとか
はたまた機械的な連鎖売りが拍車をかけたとか
いろいろな説が取り沙汰されています。
たぶん金利上昇ペースの速さが遠因だろうけど
本当のところはよくわからない
というのが本音ではないでしょうか。
もちろん僕にも真実は分かりません。
そんな中で意思決定していくというのが
投資家の仕事ということです。
（何もしない、というのも大事な意思決定の一つです）
暴落時の状況分析にどれほど意味があるのか？
よく、株価が暴落したような場合の対処法として
- 経済状況を分析し、下落の要因を把握しましょう
- 手持ちの資産の配分を確認し、必要なら手直ししましょう
などということが言われています。
でも僕はこれに違和感を覚えています。
そもそも分析って、何？
もちろんこれらには理由があって
ある程度納得もできるのですが
特に最初の部分、
「経済状況を分析しましょう」
の部分は「個人投資家にとって」どれぐらい意味があるのか
ちゃんと考えるべきと思います。
分析に意味がないと言っているのではなく
どれぐらい意味があるか検討すべきだということです。
これは、日々トレードしているような
市場関係者やアナリストであれば
当然必要なルーチンになります。
下落したら下落した理由を
上昇したら上昇した理由を
常に投資家に説明する責任があるからです。
一方で、これをお読みのあなたもそうだと思いますが
僕を含めた一般の長期投資家はどうでしょう。
説明責任と言っても自分ひとりですので
そんな責任は無いに等しいです。
しかも分析するといっても
得られる情報源は非常に限られています。
普通はネットや新聞ぐらいしかなく
Boombergのようなプロ向け情報端末を持っているのは
ごく一部の限られた投資家だけでしょう。
となれば、得られる情報は二次情報、三次情報という
また聞き、またまた聞き（？）のような情報だけです。
もちろん新聞がウソをついていると
主張しているわけではないですが
一種のフィルターはかかっているはずです。
そのフィルター越しに見た情報から
暴落時のような特殊な状況を正確に把握、
分析するのは一般の投資家には荷が重すぎるのです…。
例えばリーマン危機のような状況下では
「もう米国は終わった」
「資本主義は崩壊した」
のような論調が毎日のように
主張されていたわけです。
じゃぁ状況分析と称してそれを鵜呑みにし
資本主義は終わりだからと株は全て
手仕舞いしていたらどうなったでしょうか。
確かに今回株価は下落しましたが
2008年からのトータル上昇率からみれば
ほんのわずかです。
もちろん、これは結果論ですし
今後どうなるかは全く分かりません。
でもだからこそ、
分析して将来を判断することの難しさを
今一度確認しておいてほしいのです。
株価がある以上、売買は成立しているという事実
株式というのは不確実な世界です。
後付けの分析ですら確定的なことは分からないのですから
まして将来の値動きを正確に読むなんてことは困難です。
不確実な情報でいろいろ頭をひねったところで
たいした答はでてきません。
それよりも、今そこにある
「事実」に目を向けてみてはどうでしょうか。
たとえ暴落しても
株価が付いている以上は
取引が成立しています。
取引が成立しているということは
その株価で買う人がいたということです。
暴落時は売ることばかり考えがちですが
その場面で買う人もいるならば、
買う立場で考えてみるのもいいでしょう。
現状はどうであれ、長期的には世界経済が拡大し
株価が上昇すると考えるなら
絶好の買い場という見方もできます。
状況分析も大事かもしれませんが、むしろ
「揺るがしがたい事実」から入る方が
いいかもしれません。
特に暴落時は情報の洪水に流されそうになりますが
しっかり踏ん張って、自分を見失わないようにしましょう。
あくまでも個人的な見解であり、売買を推奨するものではありません。投資は自己責任でお願いします。
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