暗号資産の4年周期の真相？市場動向を読み解く重要ポイントとは？
林FP事務所
こんにちは。ファイナンシャルプランナー（FP）の林です。マネリテや株投資の話だけでなく、暗号資産やNFTの発信も積極的にしています。
今回は、暗号資産市場の興味深い特徴である4年周期について、その背景にある要因を掘り下げてみたいと思います。
目次（タップでジャンプ）
ビットコインの仕組みと半減期：価格変動の鍵を握る要素
ビットコインは、従来の法定通貨とは異なり、中央集権的な管理者が存在しないデジタル通貨です。その仕組みの中で重要な役割を果たしているのが「半減期」と呼ばれる現象です。
ビットコインのネットワークでは、取引の承認に参加したマイナーと呼ばれる人々に報酬としてビットコインが新規発行されます。この報酬が約4年に1回半減するのが「半減期」です。2024年4月に半減期を迎え、次回は約4年後の2028年頃になります。
半減期は、ビットコインのマイナーへの供給速度（つまり全体の供給速度）に直接影響を与えるため、多くの投資家や分析家から注目されています。理論的には、供給量の増加ペースが遅くなることで、需要が一定であれば価格が上昇する可能性があります。
半減期と価格上昇の関係：過去のデータから見える傾向
過去の傾向を見ると、半減期の年から約半年〜1年半ほどでビットコインの価格が大きく上昇するというパターンが観察されています。例えば、2012年の半減期後には2013年に、2016年の半減期後には2017年に、そして2020年の半減期後には2021年にそれぞれ大きな価格上昇が起こりました。
Log表示なので大した事ない上昇のように見えますが、前年比では各回かなりの上昇となっています。
しかし、僕はこの半減期説にはやや懐疑的な立場を取っています。確かに半減期は重要な要素ですが、それだけが価格上昇の要因ではないと考えています。暗号資産市場は複雑で、様々な要因が絡み合って価格が形成されているからです。
4年周期の真の理由？大統領選挙との興味深い関連性
暗号資産市場の4年周期について、僕が注目しているのは別の要因です。それは、4年ごとに行われる世界的な大きなイベント、特に米国大統領選挙との関連性です。
確かに、オリンピックも4年周期で開催されますが、経済への影響という観点では、大統領選挙の方がはるかに大きいと言えるでしょう。世界最強国の最高権力者を決めるこのイベントは、世界経済に多大な影響を与えます。
大統領選挙の年には、以下のような経済効果が期待されます：
- 選挙活動に伴う広告費などの支出増加
- 新政権の経済政策への期待感
- 金融市場の活性化
これらの要因により経済活動が活性化し、その恩恵の一部として暗号資産市場も盛り上がるというのが僕の仮説です。実際、2016年と2020年の大統領選挙後には、暗号資産市場が大きく上昇しています。
特に今年の大統領選挙は共和党のトランプ氏に追い風が吹きつつあります。まだまだどうなるかは予断を許しませんが、暗号資産に前向きなトランプ氏がもし大統領選挙に勝利したら、暗号資産市場にも追い風が吹く可能性がありそうです。
暗号資産の将来展望：市場成熟と投資機会
現在、暗号資産の時価総額は世界の株式市場の1〜2%程度にすぎません。このような小規模な市場では、経済全体の好況の影響を受けると、大きく上昇しやすい特徴があります。
しかし、今後暗号資産市場が成長し成熟していけば、この影響は相対的に小さくなり、株式市場により近い動きを示すようになるでしょう。10〜20年後には、暗号資産はより一般的な投資対象となり、ETFなどを通じて簡単に購入できるようになる可能性も高いです。
このような観点から、暗号資産に興味がある方は、今年から来年にかけて特に注目する価値があると言えるでしょう。次の大きな機会は4年後、次の大統領選挙の年となる可能性が高いからです。
ただし、投資にはリスクが伴うことを忘れてはいけません。暗号資産市場は依然として変動性が高く、規制環境も流動的です。投資を検討する際は、以下の点に注意しましょう：
- 十分な情報収集と学習を行う
- 自己資金で無理のない範囲で投資する
- 長期的な視点を持つ
- 分散投資を心がける
実際に暗号資産に投資するかどうかは別としてこの機会に暗号資産について学んでみることを強くお勧めします。
各コインの特徴や時価総額のランキング、基本的な技術の仕組みなど、基礎知識を得るだけでも今後の金融リテラシー向上に役立つはずです。
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